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今回は、弊社サービスである「組織ベクトル診断」（組織診断）を4年連続、継続的にご活用いただいております 社会福祉法人復泉会様に、実施後の感想や効果などについてインタビューしてきました。　

今回インタビューに参加いただいたのは、理事長の永井昭氏、事務局長の中野卓也氏、施設長の瀧本淳子氏の3名です。

◆導入の経緯

理事長の永井氏が、中日新聞で紹介されていた弊社の「組織ベクトル診断」記事を目にして非常に興味を持たれ、まずはお試し版を実施されました。その後その効果を実感され、全施設で「組織ベクトル診断」を実施いただくことになりました。組織を「見える化」することに興味

を持たれ、そこから見えてくる問題や課題を改善して、組織基盤を強化したいというご要望からスタートしました。

◆4年間 連続の活用について・・・

永井氏：　 組織の「見えない部分」を「見える化」し、福祉業界だからといって、その中にいるだけでは市場性が保てない状態にあります。また、何か変革しなければ今の流れにはのってはいけません。そのような意味では、この診断は必要なことだし、もっともっとどのように活用をしていくか考えていきたいと思います。

中野氏　:  4年間継続的に活用をしておりますが、離職率に大きな違いが出てきました。

　　　　  業界誌によると、福祉業界の離職率としては、11％～12％が平均。全産業では、13％～14％のようですが、それに対して当法人では、29年度は10％　30年度は8％　令和1年度は4％、そして令和2年度は4％　というように離職者が徐々に減少してきております。せっかく新人を採用しても、10％の離職率であるとうちにとっては痛いことであり、ただ人材を回すだけとなりしんどい状況になってしまいます。ですから、できれば3％ぐらいに落ち着かせたいのが正直な気持ちです。そのような意味では、数字上では好転してきている状態です。特に、この診断を活用する以前は、組織的課題が気になったとしても目先の業務に追われて埋没されたままの状態でした。しかし、４年前からこの診断を活用することで、事業所単位で課題が明確化され、その課題解決の取り組みを行うようになり、改善につながってきました。また、かつては職員たちが言いたいことが言えなかったり、言ってもダメだと諦められていたことが、「言えるように」なったことで、それが建設的な改善の方向につながるようになりました。ただ、できている事業所とできていない事業所がはっきりしてきたので、そこが当法人の現状の課題となっています。

永井氏　:  診断結果については、組織全体にオープンにしています。ですから、課題をクリアできないということはどういうことなのかを組織全体で考えるようになりました。また、オープンにするということは、我々経営陣の意識も変えていかなければならないことが問われていくことになる訳ですから、お互いに真剣に誠実に関わっていくことを意識しています。

須　山　 : それだけ、組織を見える化するということは、ある意味、「怖い」ことではありますが、それをキチンと受け取ることが大切であるということでしょうか。

永井氏 : 　もちろん、怖いということもありますが、我々が目をつぶってしまったのでは、職員たちがフツフツとしてしまいますから、我々の目線ではなく、対等な目線で議論できるようになることが重要に思います。また、そういう意識をもたなければ改革はない。そういうきっかけをもらえたことは大きいですよ。

須　山　 : さて、話は変わりまして、昨年から、簡易診断からフルバージョンにバージョンアップされましたが、何か違いを感じましたか?

瀧本氏 :　これまでは、簡易診断の結果数値から把握するだけでしたが、フルバージョンは自由記述もあることにより診断結果の数値と職員の正直な想いが結びつき、より各事業所の状況を理解することができました。また、各事業所毎のカラーも出てきたり、会社への要望も事業所単位で特徴が見えて面白かったです。また、この診断を実施することで、離職率の低下もそうですが、よく考えてみれば　　　｢ヒヤリ・ハット｣の件数も上がってきたように思います。

　　　　　以上、　見えない領域をあえて見える化しながら、福祉業界のリーダー的存在として時代の変化に適応し、更なる組織力強化と福祉サービスの質的向上に取り組んでいる復泉会様でありました。これからが、益々楽しみです。（須山）

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